パソコンのアクセスがいい…
2016年 04月 17日被災地は今生き延びるのだけでも大仕事。復活はずっと先のことだろう。まずは安全になるまで何とかして生き延びること。
私の分析では、しばらくは大きなものはないだろう。２発来るのは予想できた。が、場所は特定できなかった。すみません。
一応、後出しで悪いが、ここにメモしておこう。私はアラスカのガコナのHAARPモニター群が見れなくなったあとも、世界の他のカナダモニターや京大などのモニターを毎日毎日ずっと解析は続けているのである。
熊本の一発目はこれだろう。
４月１３日
４月１４日
二発目はこれだろう。
４月１５日
いずれにせよ、磁気誘導磁束モニター（Magnetic Induction Flux Monitor)が見れないのが痛い。それが本当に地震電磁波のものかどうかは０〜５ヘルツの周波数で見分けるからである。特にHAARP照射の場合は2.5Hzの極超周波数（シューマン波）程度のものがあるかどうかで見分けるからである。
今の我が国の地震学者は地殻振動しかみない。だから、電磁波と地殻の鉱物との相互作用をまったく理解しない。まあ、連中は本当の物理学を知らないのだからどうしようもないだろうナア。
オンサーガーがノーベル賞を取ったのは、「相反関係」である。これは熱や電導や振動など不可逆過程（＝エネルギー散逸する過程）には、お互いに相互作用があり、温度差ができるとこにはそれに沿って電気も流れる。また、その逆も起こる。電流が流れる場所にはその方向に温度差もできる。これが熱電対の原理だが、こういう現象が普遍的に起こる。
したがって、電磁的に地殻に電圧差を作れば、それに沿って温度差もできる。それを超高周波の電子レンジ並みの周波数で加熱すれば、地殻はあっという間に加熱できる。これがHAARPの人工地震の原理である。
したがって、地下の鉱物資源と電磁波を共鳴させれば、いくらでも我々の感知しないところで地殻にエネルギーを与えることができるのである。
金属は高周波の高電圧にさらされるとアーク放電を起こす。これをニコラ・テスラが発見したわけだが、今回もアーク放電が各所で観察された。これは空から高電圧高周波の電磁波が来ていたことを示している。
というわけで、HAARP照射が行われたことはまず間違いない。これは人間にも作用するから頭痛や気分が悪くなった人もいるに違いない。
さて、一方の核爆弾説の根拠。これを探すのは実に難しい。なぜなら、これは怪しい公共事業のようなものに紛れてくるからである。
ここにも偽ユダヤ人の吹聴した「グローバリゼーション」が絡む。
このグローバリゼーションの怖さは、他国の巨大企業が我が国の公共事業や研究調査事業に知らない内に関わってくるからである。その一例が阪神淡路大地震だった。イスラエルのベクテル社が絡んだ。東京のアクアマリンでも絡んでいる。
もちろん、先にメモしたように、和歌山沖などの掘削船ちきゅうの事業もすでに欧米のシオニスト偽ユダヤ人に乗っ取られて久しい。
だいたいその現地に住んでいないものがその地の公共事業を行うことほど怖いものはない。いつのまにか爆弾を仕込まれていれば、いまではGPSやネットで簡単にリモートコントロールできるからである。
世界にはMI6やモサドやCIAやNSAの工作員が工事現場に入っているのはSFや007のお話でだけではない。
そこで、こういう怪しい公共事業がひょっとしたら今回の熊本にもあったのではないか？
とここずっと密かに調べていたわけである。まあ、俺にできることはこんなことぐらいのもんだ。
そしてついに発見。以下のものである。
ベースロード電源として期待の地熱発電、資源量の調査に向け26事業を採択
地熱発電は季節や天候に左右されにくく、年間を通じて安定的に発電可能なベースロード電源として今後さらなる開発が期待されている。JOGMECは日本国内の地熱資源量の調査に向け、26件の助成金交付事業を採択した。
石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）は、「平成27年度 地熱資源開発調査事業費助成金交付事業」について、2015年3月3日～同年11月30日まで公募を行い、審査を行った結果、26件（うち新規案件11件、継続案件15件）の事業を採択した（図1）。
日本のエネルギー安定供給の確保や、適切なエネルギー需給構造の構築を図るために再生可能エネルギーの導入拡大が喫緊の課題となっている。こうした中、地熱発電については、季節や天候に左右されず、年間を通じて安定的に発電可能なベースロード電源としての役割をもち、さらに地元地域の活性化に資する事業としても大きな期待が寄せられている。
こうした背景を踏まえ、同助成金交付事業は、地熱資源量の把握や地下構造を明らかにする調査事業に地下資源特有の開発リスクの軽減を図り、日本の地熱資源開発の取り組みを促進することを目的としている。具体的には、地元の地熱関係法人（地熱資源を直接利用し、地元の地域活性化につながる事業を行う法人など）、および地熱資源開発事業者（地元の地熱関係法人以外の法人）が地表調査事業、または坑井掘削事業の実施に必要な経費のうち、JOGMECが認める経費（補助対象経費）について助成金を交付する。
今回採択された26件のうち新規案件では、アストマックス・トレーディング／デナジーの両社が事業実施者となり、北海道二海郡の八雲町鉛川（やぐもちょうなまりかわ）地域の調査や、ディポリスエナジーと鹿児島県指宿（いぶすき）市が実施者となり、指宿市周辺地域を調査するものなどが採択されている。
要するに、「新エネルギー開発」という名目で、海外の怪しい新規企業（こういうものの大半がCIAやモサドからスピンスピンアウトしたその出身者が社長になっている）が我が国の「地熱発電事業」にちゃっかり侵入していたのである。
その名は、
「フォーカスキャピタルマネージメント」
「レノバ」
「デナジー」
これらの３つの会社が、熊本県の「地熱発電事業」を受注していたのである。
2015年11月12日 JOGMEC(独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構)「地熱資源開発調査事業費助成金交付事業」に採択されました｜熊本県南阿蘇村
あちゃ〜〜、やはり我が国の地方自治体の地方公務員は、痴呆公務員だった。
まあ、いまはどこも痴呆公共団体化しているからしょうがない。
実際にこういった会社に現場で仕事できる人材がいるかどうかは知らないが、大半は受注してまた別の会社に丸投げする。掘削船ちきゅう方式である。
掘削船ちきゅうでは、実際の掘削は元海外企業のエキスパートだった職人が行う。外人部隊である。
そうなると、現場を外人の現場監督に任せるわけだから、受注した会社は何しているか分からない。
とまあ、今のところ、掘削を行いそうなどんぴしゃりの怪しい事業といえば、南阿蘇村の地熱発電事業しかない。
いやはや、こんなもので侵入されたものには生きた心地がしませんな。やはり自分の土地の掘削は一生いっしょにそこに住む人に任せるべきである。外人さんは「一見さん」である。
京都祇園が未だに栄えている秘密は「一見さんお断り」にあるように、やはり土地開発や水源や森林開発は外資の一見さんはお断りすべきである。
どう考えてもそういうことになりますナ。
まあ、信じる信じないはあなたの心がけ次第というやつですナ。
いやはや、世も末ですナ。
熊本地震がＴＰＰ承認案や来春の諸費税率引き上げなどの政局に好影響を与えるとし、
