一歩も外に出なかった。
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大切なことは、
考える前にまず、決断すること。
多くの人は、
考えてから決断しようとします。
「決意」と「手段」。
あなたはどちらにどれぐらいの
比重がありますか?
いろいろと「手段」を持って
いなければ、
決断も出来ないし、
自信も持てないという思いが
ありませんか?
一番良い、バランスは、
決意は10、手段は0です。
決断する時に、
あなたに手段はいらないのです。
では、手段はどうすればいい
のでしょうか?
そう、高い決意で、
「やる」と決断できたら、
その瞬間から、たくさんの方法が
目の前に現れるのです。
出来るかどうかより、
本当にそれを心からやりたいか
が手段を引き出す鍵となるのです。
迷っているのなら、
もうそれはやりたいと
思っていることです。
その時は、
「どうすればいいのか?」を
考えず、
「なぜやりたいのか?」を
明確にしましょう。
素晴らしい方法より、
大きな理由が先なのです。
本当はあなた自身が
出来ると心の中では
信じているはずです。
「そっと守っていきたい」
今、自分のそばに
いてくれる大切な人は、
本当にたまたま
運良く出会えただけで、
もしかしたら
すれ違うだけで
終わっていたかもしれない。
奇跡のように出会えて、
縁があって一緒にいられる。
だから、ずっと
大切にしていきたい。
失くさないように
壊さないように
そっと守っていきたい。
http://beautyhealthinfo.sblo.jp/article/177454488.html…
日本語をカタカナにして、日本人を民主化しようとする教育使節団の情熱は、書道さえも巻き込んだ。書道は必須科目であったが、教育使節団は、それを時間の空費と考えた。
教育使節団が離日した直後、日米合同のカリキュラム改正委員会は、「筆記は芸術よりも手段であることを強調すべきである」と言明し、書道を選択科目に格下げした。
CIE局長ニュージェントは、1949(昭和24)年に、1946年初期を振り返って
「当時は、我々が〝ブー〟といえば、日本人は、喜んで継続もしたし、中止もした。だから、日米合同などは何等意味がなかった。あれはアメリカ側の決定と受け取ってよい」
と書いている。
1948年になり、GHQが改革を減らしだした頃、日本書道作振会は文部省に働きかけて、書道を必須科目に復活させようとした。
文部省は、国語学者と書道家からなる委員会を設け、改正が必要なら勧告をするよう命じた。
CIE局内メモによれば、「CIEはこの委員会の委員任命に参加しなかったし、その会合には1つも出席しなかった。直接、間接を問わず、いかなる圧力もかけなかった」。
文部省付きの委員会は、書道を選択科目に据え置きするようにと勧告した。CIEは、これで決着がついたと考えた。
しかし、1949年4月15日、書道作振会会長の豊道慶中(春海)は、オアの後任CIEのアーサー・ルーミス教育部長に直訴した。
「ヨーロッパ人やアメリカ人がフォークとナイフを使うのは、日本人が箸を使うのと同じように必要不可欠であります。ヨーロッパやアメリカの児童たちにとってペンマンシップ(筆記書法)が必要不可欠であるように、東洋では書道が必要不可欠であるのです」
「柔らかい毛筆でふだん書道の練習を積むことによって、情感の優しい気質を育て、非行を改めさせるのです」
「書道を学ぶ者には犯罪者は殆どおりません」
豊道によれば、書道が「沈着、高尚な精神を育み、幼児期から礼儀正しい態度を取らせるのに役立ちます」。
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TPPで変わること
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産地偽装はなくなります。
だって産地表示がなくなるから。
軽自動車はなくなります。
だってアメリカ車が売れなくなるから。
日本の保険はなくなります。
だって外国の保険が売れなくなるから。
地元で仕事、なくなります。
だって安く移民も雇いたいから。
セーフティネットなくなります。
だってお金にならないから。
ぼくらのお金はなくなります。
だってお金持ちに行くようになるから。
全部、仮定の話です。
だって黒塗り読めないから。
だけど、本当の話です。
だって資本家のための物だから。
TPPが話題です。
ぼくはTPPに反対です。
助け合うことが必要です。
支え合うことが大切です。
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TPPとは
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◆TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)
TPP協定は、オーストラリア、ブルネイ、カナダ、チリ、日本、マレーシア、メキシコ、ニュージーランド、ペルー、シンガポール、米国、ベトナムの計12カ国による包括的な経済連携協定。
◇メリット
○関税の撤廃により貿易の自由化が進み日本製品の輸出額が増大する。
○整備・貿易障壁の撤廃により、大手製造業企業にとっては企業内貿易が効率化し、利益が増える。
◇デメリット
○海外の安価な商品が流入することによってデフレを引き起こす可能性がある。
○関税の撤廃により米国などから安い農作物(特に米)が流入し、日本の農業に大きなダメージを与える。
○食品添加物・遺伝子組み換え食品・残留農薬などの規制緩和により、食の安全が脅かされる。
○医療保険の自由化・混合診療の解禁により、国保制度の圧迫や医療格差が広がると危惧されている。
◇問題点
○貿易の自由化により日本の輸出額が大きくなると言いつつ、米国産業が大量に関税上乗せ無しで入ってくるので、外需は拡大しても内需は崩壊する可能性が高い。
○将来、国民皆保険が無くなり、民間の保険に入らないと無保険状態になる可能性がある(オバマケア次第かも)。それでなくても日本の民間保険は外資参入によって壊滅する恐れ。セーフティネットの崩壊。所得の少ない人は病院に通うことが難しくなる。
○残留農薬、産地表記など、食の安全基準が各国足並みを揃えることになる。あくまで企業の利益を大きくする狙いなので、大量生産・大量消費を促すために、経済活動にとって不利益になる安全基準が軒並み排除される。
○安い人件費を確保するため、移民受け入れが促進される可能性。地元で地元の人間を雇用する保証制度なども廃止の可能性がある。
○地産地消の学校給食は自由貿易に反するとして、条例を取り消される恐れがある。結果として、外国産の食品が給食に並び、地方農家が大打撃を被る。
などなど、等々…
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国際条約は日本の法律よりも憲法よりも上の法。
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そんな国際条約にグローバル企業の利益を確約するための条例が盛り込まれれば「健康で文化的な最低限の生活を営む権利」が大きく脅かされることになる。
更に、一度決まったことはどんなに国民にとって不利益があっても覆せないというISD条項(ラチェット条項)が盛り込まれてる。
「社会のための企業」から「企業のための社会」へ。
お隣、韓国では2012年にTPPに先行してアメリカとFTA(自由貿易協定)を締結している。
その結果、韓国で利益をあげたアメリカの投資ファンドに課税を課したところ、逆に5000億円の賠償を請求され、更に「自由貿易に反する」という理由で63の法律が改訂に追い込まれている。
つまり、韓国では、既にFTAにより企業が国より上に立ち、法律を変えることができる状態になってしまっている。
2016-10-25 10:47 | カテゴリ:未分類
ボブ・デイランにノーベル文学賞授与を決定したノーベル委員会が、ボブ・デイラン本人に連絡がつかなくて、受賞を受諾してくれるのかどうか判断に苦しんでいたが、ついに連絡を取ることを諦めたということである。しかしこれまでのノーベル文学賞では、いったんノーベル文学賞授与を決定した歴史的事実は本人の受諾の如何に関わらず残るということらしい。
ボブ・デイランは実に芸術家としてのカリスマ性を維持する戦略に長けていると思う。彼の作品(作詞や作曲)が受け取る側からの主観で、あれこれと如何様にも解釈できることや、あれこれ解釈できる奇矯な「振る舞い」こそが彼の真骨頂なのであろうと思う。これまでの各種の受賞に関しては、生の声での「本心」はブラックボックスにして黙して決して語らない。まるで「芸術家はカリスマ性を高めるためにはこうあらねばならない」という見本みたいな振る舞いである。芸術家が自己の本心を生の声で語ると、えてしてこれまでの作品そのものが「浅薄」に見えてしまう。ボブ・デイランは「沈黙は金なり」ということをよくわきまえている。
今は取り巻きに箝口令を敷いているが、彼が死んだらこれまでの側近はこぞって、ノーベル賞受賞に関して「あのときボブ・デイランはこう言っていた」とか「ああ言っていた」とか「彼の本心はこうだった」とかの喧々諤々の議論ででひとしきりにぎわい、「虚像」がますます形成されていくのだろう。いまは本人も虚像の形成過程を外から楽しみたいのだろう。
最近では、黙して語らぬむっつり屋の俳優「高倉健」の場合もそうだった。彼は世間の「高倉健」という虚像に自分自身を逆に合わせていったというのが、小生にとって最も理解しやすい解釈である。
(森敏)
付記:ボブ・デイランは小生と同じ年だが、実は小生には彼の影響を受けた自覚は全くない。ビートルズなんかも、どこがいいのかわからなかった。だから以上は、実に感性の鈍い研究者のたわごとです。でも一言書いておきたかった感想です。さきにピカソについても述べたことがあります。
2010/07/18 : ピカソの秘密
追記1:映画監督でタレントの北野武さんがフランス政府からレジオンドヌール勲章オフィシエを授与され、パリで叙勲式に出席している。
「受賞で力をもらった。今後新しいジャンルに挑戦したい」(東京新聞)
「恥ずかしいくらい。基本はコメデイアン。いい賞をいただければ、それだけ落差で笑いが生まれる」(朝日新聞)
との発言が紹介されている。
反骨の喜劇俳優チャップリンは、素直にいろいろな賞をもらっているようだ。
追記2:以下の顛末です。
ボブ・ディラン氏、ノーベル賞受け入れる意向
2016年10月29日 08時06分
ノーベル財団は28日、今年のノーベル文学賞の受賞者に選ばれたものの、沈黙を続けてきた米国の歌手ボブ・ディラン氏(75)が受賞を受け入れる意向を示した、と発表した。
財団のホームぺージによると、ディラン氏は今週、文学賞を選考するスウェーデン・アカデミーに電話し「栄誉にとても感謝する」と伝えた。
12月に開かれる授賞式にディラン氏が出席するかどうかは決まっていないという。
IAEA 占領下の日本
IAEAは2005年ノーベル平和賞を受賞しています。
しかし、ノーベル平和賞の実態は、1989年に受賞した ダライラマ を見れば明らかです。
1998 年10月2日、ダライ・ラマ14世側はCIAから170万米ドルにのぼる資金援助を1960年代に受けていたことを認めた。援助資金は、志願兵の訓練や対中華人民共和国戦用のゲリラへの支払に費やされた。
(写真:IAEAに展示されていたノーベル平和賞)
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そして、2005年、オスロで開かれたノーベル平和賞の授賞式典にIAEAの管理部を代表して出席したのが、 デイヴィッド・ウォーラー David Waller IAEA副事務総長兼管理部最高責任者(IAEA Deputy Director General and Head of the Department of Management)です。
(写真)IAEAの展示していた東北大震災の写真
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ところで、福島地震が起こると、日本の国家主権に IAEA が介入し、その後アメリカ合衆国が介入してきました。
(引用)
日本永久占領!原子力安全・保安院の「未必の故意」西尾幹二 雑誌「WiLL」6月号より
日本は原発事故の収拾う軒をIAEA(国際原子力機関)に奪われ、この点に関するかぎり、国家主権を制限される羽目に陥るのではないだろうか。 否、ひょっとすると我々が知らないだけで、すでにそうなっているかもしれない。 『週刊文春』 四月二十一日号によると、アメリカ政府は当初から東電本社の対策統合本部の近くに会議室を強引に借り受け、 そこから矢継ぎ早に“進言”を下しているという。今やあらゆる原発事故のデータはワシントンに届き、分析されている。 そして、日本政府のさまざまな分野に“助言”がなされているらしい。「おともだち」の単なる支援救援を超え、日本の首相が決断すべき国家の意思決定のプロセスに事実上、介入する事態に立ち入っているようである
(引用終わり: http://www.asyura2.com/11/senkyo112/msg/696.html)
そして、昨日、副島先生が、占領軍のトップを発表しました。 今、日本を動かしているのが、デイヴィッド・B・ワォーラー氏、ランス・ガトリング氏、菅首相 ということです。 もし、米国が日本には原発が任せられないという判断があるにもかかわらず、官僚、財界が天下りなどの利権のため、原発推進をしているとなると、菅首相と海江田大臣の答弁の違いも納得します。 またテレビ局には米国資本が入っていますので、報道も反原発になっていないでしょうか?
(引用)
学問道場 重たい掲示板 副島隆彦 2011-07-07
「私たちの2つの講演会が迫っています。福島の近況。 官邸にいるアメリカの覆面高官の実名。」
私は、ついに 首相官邸にい、3月17日からずっと詰めて、常駐している アメリカの政府高官で、かつ、IAEA(アイ・エイ・イー・エイ、国際原子力委員会)の高官、それも No3の大物である 人物を突きとめました。
この男の名は、 デイヴィッド・B・ワォーラーです。
(略)
このアメリカ政府高官たち(お供の通訳たちと)が、もうこの3ヶ月も首相官邸に隠密で常駐して、そして日本国の首相以下に、「あれをこうしろ。次は、ここをこうしろ。それでよし。お前は無能だからここから出てゆけ」とかの指示と命令を、毎日、出しているのである。IAEA による日本直接管理は、本当に、実行されているのである。
(略)
もうひとり、福島第2原発だろうが、ここの管理棟に、ずっと、ランス・ガトリングという名の、アメリカ軍人で核戦争・化学戦争の専門家がずっと常駐している。それから東京の東芝の本社ビルの中に、年老いたアメリカ人の核技術者たちが10名ぐらい来ている。
彼らは、1979年のスリーマイル島の原発事故の時に対応した、GE(ジーイー)の技術者たちである。
だからもう70歳をとうに過ぎて80歳ぐらいの爺さんたちだ。この人たちの様子は、日本のテレビでチラと報道された。この爺さんたちは、福島第一の一号機のマークワンという名の格納容器や炉心の設計技師たちであるから、複雑な配管の配置もすべて知っている。逆に彼らでなければ分からない。
彼ら3者は、皆、連携して動いている。そして、そのすべてを、 ウォーラーが統括している。
菅直人が、「私はステップ2まで(すなわち来年の3月まで)首相をやりたい」とぬけぬけと言い放ったのは、この ウォーラーからの「そこまではお前がやれ」という指図(さしず)があったからだ。 今やみじめな野党である自民党や、菅直人に反対する民主党内の大勢力からなる日本の国会議員400人が束になってかかっても、菅直人を首相から引きずり下ろせ無いのは、こういう「地底(すなわち外国)からの大きな力」が働いているからだ。
【麻生はなぜ日本の水道を民営化してアメリカ企業に売り払うという約束をしたのか?】
これって重大問題ですよね!
皆さんはなぜヒラリークリントンを刑務所へ!というキャンペーンがあるか調べて見ましたか?
麻生-ラファルジュとヒラリークリントンはつながっている。
なぜかというと、麻生セメントはラファルジュとの合弁会社であり、ヒラリークリントンはラファルジュの顧問弁護士であった。
そのヒラリーは表向きはTPPに反対と言って選挙の票を得ようとしながら、裏ではゴールドマンサックス主催の講演会ではTPP賛成というしせいを見せたというのがウィキリークスで暴露された。
麻生はアメリカで、日本の水道は民営化してアメリカの企業に売るという話をしている。
ここで、麻生-ラファルジュ-ヒラリークリントンを結ぶ点と線を見ておきたい。
麻生の野望のせいで日本の水道が他国に売られてラテンアメリカのようになることを、許せますか?!
『 なお弁護士資格を持つヒラリーが顧問弁護士を務めていた、フランスの海運会社ラファルジュは、麻生元首相の麻生産業の親会社である。そしてラファルジュは、ロスチャイルドの企業である。北朝鮮の超高層ホテル建設現場に、麻生セメントの袋がなぜ有ったかこれで理解出来よう。』
2016年10月25日 12:35 発信地:ロンドン/英国
【10月25日 AFP】英劇作家ウィリアム・シェークスピア(William Shakespeare)の著作とされている17作品が、他の作家との共著であることがこのほど分かった。今月刊行の作品集の新版で明らかにされた。共著については、ビッグデータの利用から判明したという。
この新刊によると、史劇3部作「ヘンリー六世(Henry VI)」は、シェークスピアとライバル関係にあったとして知られるクリストファー・マーロウ(Christopher Marlowe)が共著者だったという。
新版の編集は2009年1月に始まり、5か国の研究者18人が著作者の問題をめぐり激しい議論を重ねた。
編集者らによると、シェークスピアとマーロウは互いに影響を与え合うライバルではなく、1591年に書かれたとされている「ヘンリー六世」を共に手掛けたことが明らかになったという。
研究ではビッグデータを使い、階級など当時の特定の社会集団に固有の「社会方言」や、個人に特有の言語習慣を検証。同時代の他の作家と比較して、作家が多用していた単語や表現を特定した。
編集に携わったフロリダ州立大学(Florida State University)のゲイリー・テイラー(Gary Taylor)氏は、「マーロウが3部作の全作品の一部を書いたことは、研究チームのメンバー全員が確信している」と述べた。(c)AFP/Robin MILLARD
ウラジオストクにて日露首脳会談が行われました。
表向きの会談内容は巷のニュース記事に委ねます。当ブログでは、5月のソチ(このときは非公式)および今回のウラジオストクの会談、ならびに12月に予定されているプーチンの訪日の背景について考えます。
◆アメリカ大統領選はトランプ優勢
アメリカの経済状況は決して良いとは言えません。アメリカ百貨店の最大手でもあるメイシーズが全店舗の15パーセントにもあたる100店舗にものぼる規模の閉鎖を発表したり、失業者もEU平均の10パーセント程度となっている状況です。
またアメリカのバブルも崩壊寸前となっていますが、FRBは金利を上げてバブル崩壊の阻止に向かうでしょう。そうなれば、ますます国民の暮らしは圧迫され、こうした状況からトランプの支持が今後もさらに高まる可能性があります。
また、トランプは911の真相を知るスノーデンを匿っているロシアとも通じており、戦争屋・CIAにしてみれば首根っこを掴まれているようなものです。
◆軍事力・諜報力世界一のロシア
今や、軍事力や諜報力においてロシアに敵う国家はありません。
・ロシア軍事技術~巡航ミサイルや軍事衛星を無力化する無線電子技術による防衛システム
アメリカ(戦争屋・CIA)はロシアに手を出したくても出せないのです。
◆安倍・田布施はロシアについた?
アメリカ・戦争屋・CIAの属国の日本・安倍が、今年すでにプーチンと2回の会談を済ませています。これはアメリカ・戦争屋・CIAも容認済みの出来事と見てよいでしょう。上記と、このことから類推すれば、世界の主導権はすでにロシア・プーチンが握っていること、アメリカと日本における首脳周辺は、プーチンの特殊部隊によって戦争屋勢力が掃討された可能性が非常に高いと見ることが出来ます(残るはマスコミ、官僚あたりか)。そして11月のアメリカ大統領選は、トランプの勝利となる。
そのような世界情勢にあって、アメリカがすでにロシアに主導権を握られているのであれば、日本も例外ではないでしょう。そしてプーチンが安倍の地元である山口に赴くということは、田布施勢力も含めてロシアが取り込んだ、つまり安倍と田布施がロシア側に軸足を舵を切ったことを示すパフォーマンスと見ることが出来るでしょう。
当ブログでは、裏も含め天皇家はすでにロシア・中国についたと見ています。(参考)
このように、日本の大勢もまた世界のパワーバランスの中に取り込まれていくことになります。それが何を意味するのか。継続して追求していきたいと思います。