『「日本と中国をどのようにして戦争に突入させるか」
~2005年10月25日キャピトル東急』
(光軍の戦士たち)
http://ameblo.jp/64152966/archive2-201212.html より
2005年10月25日、26日、
ブッシュの支持基盤であるネオコン派の政治家、知識人が集まるワシントンの
政策研究所、AEI・アメリカン・エンタープライズ・インスティテュートが主催して
日本の国会議事堂裏のホテル、キャピトル東急で
「政策研究集会」が開かれた。
テーマは
「日本と中国をどのようにして戦争に突入させるか、そのプラン作り」
である。
参加者は
AEI所長クリストファー・デムス、次期総理・安倍晋三、
鶴岡公二(外務省総合外交政策局審議官)、
山口昇(防衛庁防衛研究所副所長 陸将補)、
民主党前党首・前原誠司、その他自民、民主の複数の議員。
テーマは「有事、戦争にどう対処するか」では無く、
「中国と日本をどのようにして戦争に持って行くか」である。
以上は裏付けが取れた正確な情報である。
以下は裏付けの取れていない未確認情報(裏付けの取りようがない)である。
今後2年前後に、日本海側の都市に「米軍の」ミサイルを着弾させ、
死傷者を出させ、それが北朝鮮からのものである、とマスコミ報道を行い、
一気に日本国内の世論を戦争賛成、治安維持体制に持って行く。
また京都、大阪付近で新幹線の爆破テロを起こし、世論を戒厳令体制、
戦争賛成方向に誘導する(テロは米軍と自衛隊の共同作戦で実行し、
イスラム原理主義または北朝鮮のテロと報道する)。
「京都、大阪方面」と場所が特定されている点、
テロ作戦の準備を知った軍内部からのリーク情報の可能性がある。
が、真偽の確認のしようがないので情報の「信用度は低い」。
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http://www.asyura2.com/09/senkyo57/msg/559.html より
米駐日大使のジョセフ・ナイらが書いた資料には
「日本と中国を戦争へ誘導するべき」と書かれているのです。
ナイは現在、米国の政治家養成スクール、高級官僚養成スクールである
ハーバード大学ケネディ行政大学院の院長であり、
そこから輩出された無数の政治家・行政マンの司令塔となっている人物である。
この人物が「事実上」、米国の政策を起草している。
その内容は以下の通り。
1、東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、
その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。
米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。
2、そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。
当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。
日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。
中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、
自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。
本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。
(中略)
以上のように、米国は日本海の「パレスチナ化」計画を策定しており、
米国は日本を使い捨てにする計画である。
そして、この計画の下に自衛隊の海外活動が「自由化」され始めている。
上記の米国エネルギー産業とは、もちろん
ロックフェラー=ロスチャイルドの事を指している。
このロックフェラー=ロスチャイルドの利権のために
日本軍と中国軍に「殺し合いを行わせる」、
これが米国政権中枢の戦略文書に明確に書かれている。
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