人工地震は事実であるにも関わらず、
無知層の発言で否定されて来ました。また発信者も、
唐突に１つの地震に言及すれば自滅する事しばしば。
このページは人工地震の入門編です。
今後の記事の上段に、「前説リンク」としてご利用下さい。
http://ameblo.jp/jcjk-now/entry-12151494627.html
＝国連の公認技術です＝
米ソが競い合った地震兵器が1970年代に国際問題となり
1976年12月10日、第30回の国連総会で
「環境改変兵器：禁止条約」が多数決で採択された。
※禁止された兵器は人工的な地震／津波／台風の進路変更など。
＝世界121ヶ国の公認技術＝
この条約「人工地震・津波・台風の禁止ルール」は、
2013年時点で、世界１２１ヶ国がサイン・批准しています。
人工地震を否定する人はこの国連条約を知らない人ばかり。
＝日本の国会でも1982年＝
6/4この「地震兵器禁止条約」を、国会で承認。
6/9から「地震兵器禁止条約」が日本で公布された。
＝国会答弁の映像＝
2011年7月11衆議院の答弁の映像。（Youtube動画）
浜田和幸議員
「地震兵器はアメリカに限らずロシアも中国も多くの国々が、
取り組んで来たのは事実。人工的に地震や津波を
起こせるのは、国際政治、軍事上における常識です。」
＝人工地震の証言者＝
禁止条約にサインしている121ヶ国が証人です。
（米国カナダ中国ドイツ日本オランダ韓国イギリス…）
チャベス大統領「ハイチ地震は米国の地震兵器だった」
米ﾗﾄｶﾞｰｽ大学アラン・ロボック教授「私は気候を操作する部署に
いる。ベトナム戦争でも５年間気象兵器が使用された」
スイス法務局＝人工地震を起こした容疑で逮捕、裁判。
新潮2005年3月号「スマトラ沖地震は人工地震」
Your News Wire2015年12月20日「CIAも認めた気象兵器」
ロシア軍イワン・エヌレエフ少将「人工地震を発生させる兵器」
掘削船ちきゅうの技術者：阿部剛氏の証言ビデオ。
「（犯罪でなく実験で）人工地震を発生させるための物」
麒麟地震研究所「海底の掘削だけで地震が発生する」=4/1も
ミネソタ州Jベンチェラ知事「人工地震は米国の仕業」
＝日本での実験＝
実は戦前1935年から1992年までは、日本のTVや新聞で
人工地震は日常的に報道されていたので（当時10歳）
今３４歳以上なら、人工地震を否定する人は皆無のはず。
| 年 | 人工地震の歴史 | |
| 1930 | 1930年代に米国のNテスラ博士が、 地震兵器の理論を確立。 |
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| 1935 | 読売新聞6/1 「至極かんたんな設備」 |
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| 1936 | 読売新聞6/23 「もの凄い人工地震、青山博士ら凱旋 |
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| 1938 | 東京で人工地震を実験した日2/19 読売新聞2/18  「明日、珍しい人工地震の実験」 |
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| 1941 | 玄界灘で人工地震実験5/5 読売新聞5/6  「玄界灘で人工地震実験」 |
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| 大 戦 中 |
1945年1月9日読売新聞 |
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| その４日後1/13 米軍が愛知で人工地震＝三河地震M6.8 |
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| 1953 | 釜石市で人工地震実験9/12 読売新聞9/13  「人工地震で９名がガス中毒」 |
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| 1955 | 朝日新聞9/21 「原爆をつかった人工地震計画」 |
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| 1956 | 茨城で人工地震実験12/4 読売新聞12/5  「最大の人工地震に成功」 |
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| 1957 | 茨城で人工地震（震度５）8/25 読売新聞8/16  「震度５で大成功、人工地震」 |
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9/14米ネバダ州で原爆で地震実験  |
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| 1958 | 白川村で人工地震6/17 読売新聞6/17  「人工地震で落盤、30人が生き埋め」 |
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| 1961 | 新潟で人工地震11/9 読売新聞11/10  「深夜の人工地震、新潟」 |
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| 1965 | 東北沖で海洋地震を実験 読売新聞3/31  「注目の海洋実験」 |
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| 1961 | 携帯型の核＝直径27cm×長40cm＝23kg | |
| 1968 | 米ネバダ州で1/19、地下366mで水爆実験 | |
| 1971 | 米国が地下核実験でＭ７．0を記録。 | |
| 1973 | ソ連が地下核実験でＭ６．9を記録。 | |
| 1973 | 読売新聞8/30 「たまった歪を人工地震で発散」 |
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| 1975 | 読売新聞6/18 「気象兵器で米ソ交渉、禁止話し合う」読売新聞6/20  「恐るべき気象破壊兵器､米ソで研究」 |
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| 1974 | 米ソ共同声明で公式に「地震兵器は止めよう」 | |
| 1976 | 12/10第31回の国連で採択、 「環境改変兵器：禁止条約」反対31：賛72国 |
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| 1977 | 「環境改変兵器：禁止条約」に、 世界１２１ヶ国が批准し現在に至る。 |
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| 1977年の日本政府の「外交青書」にも記述。 1982年6月4日この条約を国会承認。全文。 1982年6月9日から公布（条約第7号）全文。 |
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| 1980 | 米ネバダ州で７月と６月に地下核実験 | |
| 1981 | ソ連カザフスタンで9月と12月地下核実験 | |
| 1984 | 小田原で人工地震の実験3/11 読売新聞3/12  「人工地震大き過ぎた、震度1の予定が4～5 新幹線のダイヤ乱れる」 |
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| 1991 | 米でHARRP技術が確立。 （単純な地下爆弾の域を超えて、 地中に穴なしで地震の誘発が可能に） |
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| 1992年～米国から日本に報道禁止令か？ | ||
| 1991年ロシア軍少将「遠隔地から」人工地震。 1997年米国防総省の長官まで「遠隔」地震。 |
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| 1995 | 1/17阪神淡路M7.3、震度7､※､※、 | 自 然 と は 違 う 爆 発 波 形 |
| 2004 | 10/23新潟中越M6.8、震度7 | |
| 2004 | 12/26スマトラ沖M9.1、※、 | |
| 北朝鮮…地下核実験。 米国…ﾒﾀﾝﾊｲﾄﾞﾚｰﾄﾞも地下10kmで水爆 |
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| 2008 | 5/12中国四川M8.0、※、 | |
| 2010 | 1/12ハイチ地震M7、※、 | |
| 2011 | 3/11東日本大震災M9、震度7 | |
| 2016 | 3/14熊本地震M6.5、 | |
この通り日本でも1992年までは日常的に報道していた。
私の本職は発明家ですが、地中爆弾なんて
子供でも思い付くような代物は、特許庁は認めません。
＝HAARPについて＝
| HAARPは全く別の２つの機能を持つので説明が難しい。 １：アンテナとしての機能。 ２：気象を操作する機能です。 （他にもありますが今回は省略。） 後者の人工地震を誘発させる機能は、 アメリカ特許商標庁に登録された公知の技術です。 HAARP地震の特許保有者（製造企業）は、 CIAが経営するE systems社の子会社であるＡＰＴＩ社です。 ※技術管理は、米海軍と空軍の合同委員会。 ※開発予算は米国の国防費から。 APTI社のＢ・Ｊ・イーストランド博士がHAARPを発明。 （合衆国特許：第４６８６６０５号） 後年APTI社が「電離層内に形成させる人工鏡」 （合衆国特許：第５０４１８３４号）。1991年8月20日～ この1991年の発明で人工地震が飛躍的に向上。 これ以来＝1992年から、日本で人工地震は報道禁止に。 |
HAARPは地震誘発と、地震の巨大化であり、
これ単体で「日付指定の」巨大地震は起こせません。
この初級編では、この程度で控えます。
＝技術的に３段階＝
子供でも思いつく単純な地下爆弾は、1930年代から。
地中爆弾が、水爆や原爆に代わったのが50年、60年代。
90年代からはHARRPで地震の巨大化も可能に。※、
このページは初級編なので高度なHAARPの解説は避けます。
単純な「地中爆弾」だけに限れば↓↓
（国土の穴）ボーリングや地熱発電を装って掘削しています。
（海底の穴）沿岸や沖は、掘削船”ちきゅう”が掘っています。
＝主犯は自民党＝
国土や海底掘削の命令役が自民党だと言う事を否定したくても、
日本の全てを管理管轄しているのは自民党政府しかいないので
地震用の穴は
＝今や日本中穴だらけ＝
戦後70年間も掘り続けた穴なので、
●海洋では数百ヶ所、
●国土なら数千ヶ所に及ぶはずです。←すべて断層に沿って。
今や穴だらけの日本列島は、自民党と米軍の意志で、
どの場所でも自由自在に地震を起こす事が可能です。
※地中爆弾でも／HAARPでも。
※小型の核は、1961年時点で直径２７センチ。←井戸の穴。
自然地震と人工地震は、
波形の違いから一目瞭然です。
＝否定派には、これを＝
●人工地震は国連が認めている事実。
●人工地震は（貴方が否定しても）世界121ヶ国は認めている。
●なんと戦前から、日本政府も人工地震を行っていた。
●1984年までは、日本政府も頻繁に実験していた事実です。
まずは人工地震の入門編でした。
今後、人工地震の記事で疑われてしまう場合は、
このURLを前説としてご利用下さい。
また、国民が知らないから犯人はやりたい放題です。
今回の熊本地震で、さすがの私も本気で切れたぞ！
http://ameblo.jp/jcjk-now/entry-12151494627.html
このページを拡散する事が、次の犯行を防ぐコツです。
上述のとおり、人工地震は事実です。
三十代以上なら、否定は通用しません。
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