琉球大学理学部の古川雅英教授（環境放射線学）は、こう分析する。
「そうした自然界の臨界現象は、アフリカ中西部のウラン鉱山（ガボン共和国オクロ）で２０億年前に起きており、当時の地層が海底にあったことが中性子による核分裂反応を少なくとも６０万年間にわたり持続させたようです。その点では、大量の地下水が流れる福島第一原発の地質構造も共通した条件を備えているかもしれません」
飛距離パワーが強く、人体を含めて通過した物質の原子を「放射化」させる中性子線そのものの威力はとてつもない。１９９９年に東海村の核燃加工場で起きた「ＪＣＯ臨界事故」では、ウラン化合物約３㎏の連鎖分裂で半径１０㎞圏の住民約３０万人が屋内退避した。
それに対して、質量がケタ外れに多い福島第一原発のデブリが「地底臨界」すれば、東日本どころか地球規模の超巨大原子力災害に突き進む！ だからこそ海外の研究者や政府関係者たちも福島第一原発事故処理の不透明な現状に対して不安と苛立ちを募らせているのだ。
事実、この悪夢のような破局シナリオが決して絵空事でないことは、他の科学的事実からも裏づけられる。
そのひとつ、ＣＴＢＴ（包括的核実験禁止条約）に基づき「日本原子力開発機構」が群馬県高崎市に設置した高感度の放射性核種監視観測システムには、昨年１２月から福島第一原発の再臨界を疑わせる放射性原子、ヨウ素１３１とテルル１３２が検出され続けている。【＊編集部注】
【＊当記事掲載号（１８号）の４月２０日（月）発売から８日後の４月２８日（火）、「ＣＴＢＴ高崎放射性核種観測所」は、《昨年１２月～今年３月までの「放射性ヨウ素Ｉ－１３１」「同テルルＴｅ－１３２」に関しては、ＮＤ（不検出）とすべきところをＭＤＣ（最低検出可能放射濃度）値を表示したので訂正する》との旨を発表した。つまり包括的核実験防止条約に基づく重要監視対象の２核種濃度について、３ カ月間もの表示ミスが続いていたという。】
また福島第一原発２号機横の観測井戸では、今年に入って新たな核分裂反応の再発を示すセシウム１３４とトリチウムの濃度が高まるばかりだ。昨年秋に開通した国道６号線の第一原発から第二原発までの１２㎞区間でも高線量が続いている。
果たして、福島第一原発はメルトアウトで地底臨界という最悪の事態を迎えつつあるのか？
今回の格納容器温度の急上昇、一部地域での急激な線量アップは、原発事故が日本政府の大ウソ「アンダーコントロール」とは正反対の新たな危険領域へ入ったことを示しているのかもしれない。
（取材・文／有賀 訓）
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